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Airdrop（エアドロップ）とは
ICOを行なう企業が無料でトークンを配布すること。投資家側からすれば無料でトークンがもらえ、かつ今後大きく値上がりする可能性があるため貰わない理由がないオファー。
和訳すると「空から降ってくる」となりますが、暗号通貨におけるAirdropとは、ICOを行なう企業が無料でトークンを配布することを言います。
投資家側からすれば、無料でトークンがもらえてしかもそれが今後大きく値上がりする可能性があるわけですから、もらわない理由がないオファーであると言えます。
（ただし、無償配布のために、もらえるトークンの量は多くはありません）
では、なぜICOを行なう企業は無料でトークンを配布するのでしょうか？
それは、まずはそのトークンを世界中に広めてプロジェクトの認知度を高めようという目的があるからです。
「ICOとは」のところでもお伝えしたように、ICOには「詐欺案件の可能性がある」というデメリットが存在します。
その点、Airdropは無償でトークンが配られるので、仮にそのトークンプロジェクトが詐欺であったとしても、トークンをもらった投資家は金銭的損失を被ることはありません。
そこで、企業のマーケティング戦略上、資金調達の前にまずはAirdropを行なって普及及び認知度の拡大を図る場合があるわけです。
Airdropの2つの開催方法
Airdropの開催方法には以下の2つのタイプがあります。
1.指定した通貨の保有者に対し、その保有分に応じてトークンを無料配布する
この場合、Airdropを行なう企業はまず「○月○日時点でEthereumを保有している方にAirdropいたします」といったアナウンスを公式SNSなどで行ないます。
その暗号通貨を保有している投資家は、事前に「ホワイトリスト（事前登録）」や「KYC（Know Your Customer。マネーロンダリングなどを防ぐための本人確認）」を行ない、名前やメールアドレス、保有しているウォレットのアドレスや保有量を通知することで、当日にトークンが無料配布されます。
2.SNSで○○するといった行動条件をクリアした人にトークンを無料配布する
これは、「トークンを世界中に広めてプロジェクトの認知度を高める」ための行動をしてもらえればそのお礼としてトークンを無料配布するという方法です。
「SNSで○○する」というのは、たとえば公式Twitterのリツイートやフォロー、公式Telegramのグループ参加、YouTubeのチャンネル登録などがあります。
こちらも「ホワイトリスト」は必須事項となっています。
Airdropのデメリット
無料でトークンがもらえるAirdropはメリットしかないように思えますが、デメリットも存在します。
それはKYCを提供することと、応募のための手間がかかることです。
KYCはいわば個人情報であり、Airdropで無料でトークンを受け取る代わりにこの貴重な個人情報を差し出すことになります。KYCの受け手であるAirdrop実施企業がいくらプライバシーポリシーを掲げていても、実際にどう扱われるのかはわかりませんし、個人情報流出のニュースはよく出てきます。
また、KYC提出のためにパスポートを撮影してファイル添付したり、各SNSでのレスポンスを行なわなければならないなど、面倒な手間を要することも事実です。
ただ、このリスクさえ理解できていれば、ICOの「詐欺案件に遭う可能性がある」というデメリットに比べれば安心できるものと言えるでしょう。
それでは、「Airdropとは」についての説明は以上となります。
ありがとうございました。
